今年も8月に日本列島を横断する線状降水帯が停滞し、各地に大雨を降らせました。平成26年8月の大雨による広島市の土砂災害以来、この時期になると毎年のように線状降水帯に伴う大雨被害が繰り返されています。この気象のメカニズムは完全には解明されていませんが、温かく湿った空気の流入が影響していることから、地球温暖化による海水温の上昇が大きな引き金になっていることは間違いなさそうです。
一方、欧州では観測史上かつてない高温を記録し、世界のあちこちで大規模な山火事が発生するなど、地球温暖化に起因すると思われる異常事態象が頻発しています。そして、二酸化炭素等の温室効果ガスの排出抑制は、人類が克服すべき待ったなしの課題という共通認識が定着し、「カーボンニュートラル」（温室効果ガス排出実質ゼロ）、脱炭素社会を目指す動きが世界中で加速してきました。
わが国も2020年10月の「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、2021年6月にはその実現のための「グリーン成長戦略」が『「経済と環境の好循環」を作っていく産業政策』という新たな視点で策定されました。
国土交通省もグリーン成長戦略の実行計画をまとめ、次世代自動車の普及・燃費改善と建築物・住宅の省エネ化などで大きなCO２削減量目標を設定しましたが、土木インフラ分野についてもFC建機（燃料電池建設機械）の導入やグリーンインフラの実装、下水道熱の利用、道路照明の省エネ化などが計画に盛り込まれました。
このような動きを受けて日本建設業連合会は、2030年までに施工段階におけるCO２排出量の原単位で1990年度比25％削減を目標とする「建設業の環境自主行動計画」を策定し、業界全体として取り組み始めました。
とりわけ、コンクリート製造に伴う年間CO２総排出量は約2,500万ｔと国内温室効果ガス排出量の約2％を占めることから、製造時のコンクリート排出量を削減できる低炭素型コンクリートが注目を集めています。コンクリートは、セメントと砂、砂利、水を生コン工場で練り混ぜてつくられますが、低炭素型コンクリートは、製造過程で大量のCO２を排出するセメントを他の材料に置き換えてCO２排出量を低減できるのです。中でも、セメントの代わりに石炭火力発電所で排出されるフライアッシュや製鉄所で排出される高炉水砕スラグなどの産業廃棄物を大量に用いるタイプの低炭素型コンクリートは、脱炭素と省資源化の一石二鳥の新技術として期待されています。
ところで、「砂の数ほど」とは、数限りないことの例えでしばしば使われますが、実は産業用原料として使われる砂は枯渇の危機に瀕していることはご存じでしょうか？
砂は、古くは古代メソポタミアの時代からガラスの原料として使われ、近代土木が発達してからはコンクリートの原料として、そして現代においてはスマホや電子機器の頭脳、ICチップなどで使われるシリコンの原料として様々な分野に用途が広がっています。とりわけ、近年の中国をはじめとする世界的な都市の膨張は膨大なコンクリート需要を生み出し、石油よりも先に砂が枯渇するという予測が現実味を帯びてきました。
世界の砂漠は拡大しているというのは確かに事実なのですが、残念ながら砂漠の砂は粒子が細か過ぎてコンクリートの骨材などには使えない無用の長物なのです。それで、有用な砂の不法取引は世界中で後を絶たず、砂マフィアが暗躍しているというわけです。
今や産業用の砂は、かつての石油のように資源獲得を巡る国家的紛争の火種ともなりかねない希少な資源に変わりつつあるのです。そういう意味では、低炭素型コンクリートや以前にご紹介した「自己治癒コンクリート」注）は砂戦争を抑止し、世界の平和にも貢献する取り組みと言っても過言ではないかもしれません。
「ピンチはチャンス！」 地球温暖化という極めて難しい課題に直面している今日、土木事業は地域密着を基本としつつも、新たな技術開発がグローバルな価値を生み出し、次世代へのブレークスルーとなるかもしれません。可能性を信じて、果敢にチャレンジしていきたいものです！
注）土木の話題 21「社会資本メンテナンス時代の土木技術」 ｜ 草野作工株式会社 ～「かたち」は、人を想う、その先に。 (kusanosk.co.jp)
2021年8月第2号 No.104号
（文責：小町谷信彦）